データセンターのエネルギー問題が、クラウドコンピューティングのあり方を根本から変える動きが広がっている。近年、都市部に近い場所にモジュール式で設置される「データバレー」や、余剰熱を活用して地域の学校や住宅を暖める仕組みが注目されている。さらに、データセンターの熱を温泉施設のような「データスパ」に転用するアイデアも提唱されている。こうした施設では、スパで使った熱を再利用してデータセンターの冷却に活かす循環型システムが可能となる。 ただし、これらの革新案は実現までに長い時間がかかる。レノボが行った調査によると、実用化には2055年以降を想定する必要があるとされ、規制の見直しや技術的・経済的課題が山積している。特に、コストや工学的複雑さ、法的制約、スケーラビリティの問題が大きな壁となっている。 地域差も顕著だ。米国は需要が高く、土地が豊富で規制が比較的緩いため、大規模かつ高密度なデータセンターの展開が進みやすい。一方、欧州は電力網の制約や厳しい環境規制のため、導入は遅れがちだ。しかし、既に実用例も存在する。2018年、マイクロソフトは海底117フィートの位置に潜水艦型のデータセンターを設置。海水の冷却効果と潮力発電を活用し、完全に再生可能エネルギーで運用した。 また、2023年夏には、エキニックスのパリ拠点から発生した余熱が、オリンピック水泳場の温水供給に使われた。これにより、エネルギーの有効活用が実証された。 一方、宇宙空間にサーバーを設置する「宇宙データセンター」は、現実味が薄い。S&Pグローバルのリン・リウ氏は、放射線耐性のハードウェア、宇宙空間での冷却、そして打ち上げコストの高さが最大の障壁と指摘。通信の安定性、宇宙ごみ、メンテナンスの困難さも課題だ。ESPIのジェルメイン・グティエリス研究フェローは、「スターシップの打ち上げコストが1000万ドルにまで下がれば可能性は生まれるが、現時点では現実的ではない」と語る。長期的には、地上のコスト削減が宇宙利用のコスト削減を上回るかが鍵となる。 こうした革新は、今後「顔のない巨大なインフラ」が、エネルギー効率と持続可能性を追求しながら進化していくことを示している。