OpenAIが消費者向け健康アプリの開発を検討していることが明らかになった。同社のヘルスケア戦略を統括するナット・グロス氏は、医療情報の統合や個人健康アシスタントの開発を視野に入れている。グロス氏は、ChatGPTが週間8億人以上のアクティブユーザーを抱えることから、医療に関する質問を求める人々の多くがAIに依存していると指摘。この規模と対話型インターフェースの強みを活かし、個人の健康記録を一元管理するサービスの構築を検討しているとされる。 これまでグーグルやマイクロソフト、アップルなど大手テック企業が個人健康記録（PHR）の実現に挑戦してきたが、ユーザーの獲得やデータ連携の難しさから多くのプロジェクトが失敗に終わった。特に、病院間のデータが分散しており、患者が手動で情報をアップロードする必要があるという「摩擦」が大きな課題だった。しかし、2024年から施行された「情報ブロッキング禁止法」により、医療機関が患者のデータ提供を拒否できなくなった。これにより、データの統合は技術的にも法的にも進展の兆しがある。 OpenAIは、直接患者の健康データを管理するのではなく、第三者のデータ中継サービス（例：Health Gorilla、Particle Health）と連携する可能性が高い。また、アップルのHealthKitのように、外部アプリやウェアラブルデバイスからデータを集約する仕組みを採用する構想もある。グロス氏は「最大の価値はパートナーシップによるエコシステムで実現する」と強調しており、医療機関や製薬企業（エリリリー、サンフィ）とも共同研究を進めている。 一方で、OpenAIは医療診断や治療の代替としての利用を禁止する方針を維持しており、ユーザーが医師の役割をAIに任せることを禁じている。しかし、ユーザーが健康情報の理解や意思決定支援にChatGPTを使っている事実は無視できない。特に、GPT-5のリリース後、CEOのサム・アルトマン氏も「健康に関するサポートがトップユースケースの一つ」と述べており、ユーザーの期待は高まっている。 投資家らは、OpenAIがこれまでのテック企業とは異なり、「全力で挑む」姿勢を持っていると評価。特に、AIの規模と開発スピードがスタートアップの領域を脅かす可能性があると警告している。消費者が自分の健康データをコントロールしたいというニーズが高まる中、OpenAIが新たな健康テックの主役となる可能性が浮上している。