ソフトバンクの孫正義CEOは、世界で最も注目を集めるAI関連株であるNVIDIAの全株式を約580億ドル（約8.5兆円）で売却し、その資金をAI企業OpenAIへの投資に回すと発表した。この動きは一見、AIバブルの終焉を示すかに思えるが、実際にはSoftBankがAIの未来に賭ける「本気のシフト」を示すものだ。同社はこれまでNVIDIA株に750億円を投じ、その価値は数年間で10倍以上に跳ね上がった。しかし、孫氏は「AIの基盤を支えるハードウェア」であるNVIDIAの株を売却し、その先にある「AIの未来を創るソフトウェア」であるOpenAIに、合計300億ドル（約4.4兆円）を投資する計画を明らかにした。これにより、SoftBankはNVIDIAの「インフラ」からOpenAIの「創造」へと戦略を転換した。 この決定の背景には、OpenAIとNVIDIAの密接な関係がある。ChatGPTの登場以降、NVIDIAのAI向けGPUはAI開発の不可欠な基盤となり、株価は2022年以降10倍以上に上昇。しかし、SoftBankは「ハードウェアの価値は、それを支えるAIの可能性に比べて一時的なものだ」と判断した。孫氏は、2017年にNVIDIAに初期投資し、2年後に売却した経験がある。その際、その後のNVIDIAの急騰を逃したことに後悔を語ってきた。今回、再び同様の選択をしたのは、過去の教訓を踏まえた「本気の再挑戦」である。 孫氏の投資哲学は、常に「未来の価値」に賭けることにある。1990年代のドットコムバブルで700億ドルの損失を被りながらも、わずか6分の会談でアリババに2000万ドルを投資。その株価は2020年には1500億ドルに達し、彼の復活を象徴した。一方で、WeWorkへの過剰な投資は137億ドルの損失をもたらし、「人生の汚れ」と形容するほど後悔している。しかし、こうしたリスクを恐れず、大きな賭けを続ける姿勢は、彼の特徴だ。 今回のNVIDIA売却は、市場に大きな影響を与えた。NVIDIA株は発表後、約3％下落。しかし、分析筋は「NVIDIAへの否定ではなく、AI戦略の再編」と解釈している。SoftBankはOpenAIへの投資に加え、アリゾナ州に1兆ドル規模のAI製造拠点の構築にも関与する意向を示しており、AIの「インフラ＋創造」の両輪を育てる戦略を描いている。 この動きは、AIバブルの終焉ではなく、AI競争の「次のフェーズ」の始まりを示している。大手企業が「確実な成功」を手放し、「未知の未来」に全財力を注ぐ時代に入った。孫氏の戦略は、過去の失敗と成功を糧に、依然として「未来への賭け」を続ける姿勢を示している。その真意は、AIの「価値の本質」が、技術の基盤ではなく、それを通じて生まれる「創造性」にあるという、深い洞察にある。