GPT-5に批判相次ぐ中、アリマンが「トランプ級のインフラ投資」を発表

OpenAIのCEO、サム・アルトマン氏が、同社がリリースした最新モデル「GPT-5」に対する批判に対して、自社が今後「数兆ドル規模」のインフラ投資を行うと明言した。この発言は、サンフランシスコで開かれたジャーナリストらとの夕食会で語られたもので、The Vergeが報じている。アルトマン氏は、GPT-5のリリースに失敗したと認めつつも、API利用者が48時間で倍増し、ChatGPTのユーザー数が毎日新記録を更新していると強調。また、「モデルスイッチャー」機能への好評も挙げ、大規模なアップデートにおける課題を学んだと語った。 一方で、AI業界全体が「バブル」状態にあるとの指摘に同調した。アルトマン氏は、「投資家がAIに過剰に熱狂している」と認め、「歴史上のバブルは、必ずしも無意味な幻想ではなく、たとえばインターネットの発展のように、実際の価値の核があった」と述べ、現状の過熱にも一理あると説明した。 しかし、その一方で、同社は今後「数兆ドル」をデータセンター建設に投じる計画だと語り、投資規模の規模感を際立たせた。この巨額の支出が、本当に社会に価値をもたらすのかという疑問が浮上している。たとえば、情報の正確性が限られるチャットボットの開発に、国家規模のインフラ投資を費やす価値はあるのか。あるいは、同じ資金を貧困支援や教育改革に回す方が社会的意義は高いのではないか。AIが検索エンジンを上回る実用性を持ち、本当に「必要不可欠」なのか。また、膨大な電力消費や学術不正の増加といった負の外部性は、その恩恵を上回っているのだろうか。 こうした根本的な問いは、アルトマン氏の発言の場ではほとんど取り上げられていない。GizmodoはOpenAIにコメントを求めたが、現時点で回答は得られていない。AIの未来を語る上で、技術の進展だけでなく、社会全体のコストとベネフィットを真剣に検証する議論が、今こそ求められている。