世界最大級の投資家たちが、AIバブルやテック株の売却懸念に対して「心配していない」と明言している。CNBCの「Delivering Alpha」会議で、資産総額合計数百億ドルを管理する主要投資家たちが、AIブームの持続可能性とテック株の強靭な基盤を強調した。Coatue Managementのフィリップ・ラフォン氏（資産約700億ドル）は、現在のAIブームと2000年のドットコムバブルの違いを指摘。「ハイパースケーラーの優位性」と呼ぶ、グーグル、マイクロソフト、アマゾンといった大手企業が年間5000億ドル以上をAI開発に投資できる実力がある点が、過去とは根本的に異なると説明した。これらの企業は自社の収益と自由なキャッシュフローを基盤に、長期的な技術投資を可能としている。 General Atlanticのビル・フォード氏（資産1180億ドル）も同様に、大手公開企業がAIの革新をリードしている点を重視。彼は「AIの変化を起こすのは、むしろ既存の巨大企業だ。彼らが持つインフラと資金力が強み」と語り、プライベート市場に注力しつつも、OracleやGoogle、Microsoftの動向を無視できないと強調した。同社は200社のポートフォリオ企業すべてにAI投資を進めており、カスタマーサポートやコード生成、デジタルマーケティング分野ですでに高いリターンを実現していると報告した。 ラフォン氏は、株価急騰が懸念材料になることも認めつつも、AI関連株の価格上昇が「収益の裏付け」がある点を強調。2000年当時のような、実体のない新興企業のIPOに依存する状況とは異なり、現在のテック大手は年間約1兆ドルの自由キャッシュフローを生み、債務負担も少ない。この「健全な財務基盤」が、AI投資の持続可能性を裏付けていると指摘した。また、AIの計算コストが下がっても、その恩恵を受ける応用範囲が無限に広がるとし、「価格が下がっても、総需要（P×Q）は増える」と述べ、長期的な成長を楽観視している。 投資家たちは、AIの「循環的経済」——大手企業が互いにAI技術を競い合い、投資を加速する構造——を「将来性への確信の証」と捉え、価格調整や短期的な不安を乗り越えて長期視点で投資を続ける姿勢を見せている。