HPE、ネットワーク・AI戦略で株主価値向上を強化　2026年向け配当10％増と30億ドル規模の株主還元枠を発表

HPE（ハイレット・パッカード・エンタープライズ）は2025年4月、ニューヨーク証券取引所で開催された投資家向けセミナー（SAM）で、今後数年間の戦略と財務見通しを明らかにした。同社のアントニオ・ネリCEO、マリー・マイヤーズCFO、ラミ・ラヒムネットワーク事業担当VPらが登壇し、ネットワーキング、クラウド、AI分野における強化を軸に、株主価値の向上を目指すと表明した。 ネリCEOは、同社がネットワーキング市場で新たなリーダーを目指すとともに、AIインフラやグリーンレイク（GreenLake）を活用した高利益率のソフトウェア・サービス成長を推進すると強調。特に、ジュニパー・ネットワークスの買収を背景に、AIネイティブなネットワーキング製品の提供を強化し、企業・国家レベルの顧客向けに収益性の高い成長を狙う。また、未構造化データ管理市場の拡大に応じ、自社開発のストレージ製品「Alletra MP」を展開し、サプライチェーンの依存度を低下させる構えだ。 財務面では、2026年度に年間配当を10％引き上げると発表。また、株主還元枠を30億ドル（約3.7兆円）まで拡大し、配当と株主還元を両輪で推進。2025年度から2028年度までの長期見通しとして、年間売上高成長率5～7％、非GAAP営業利益成長率11～17％を予想。2028年度には非GAAP1株当たり利益（EPS）が3.00ドル以上、自由キャッシュフローは35億ドル以上を達成する見込み。 コスト構造の最適化を進める「Catalyst」プログラムでは、2028年度までに3.5億ドル以上のコスト削減を達成。ジュニパー買収によるシナジー効果も含め、合計で6億ドル以上のコスト削減を見込む。これらにより、経常利益率の改善と、長期的な利益率の持続性を強化する。 2026年度の見通しでは、売上高は前年比5～10％増、非GAAP営業利益は10～18％増。自由キャッシュフローは15～20億ドルを見込む。同社は、AI時代におけるインフラ基盤の重要性を踏まえ、技術的優位性と財務戦略の両面で株主価値の拡大を進める構えだ。